ロシアのVladimir Putin首相などバルト海周辺諸国のリーダーらは、世界でもっとも汚染された海域の1つであるこの海域の浄化を求める圧力が強まっているため、2010年2月10日にヘルシンキでサミットを開く。

魚類が乱獲され、沿岸に汚染物を多量に排出する産業が存在し、大切にされないため、この汽水域の汚染がひどくなっているので、妊婦はこの海域で獲れた魚を食べてはならないと言われている。

また、研究者らは、海洋生物は大量に減っていっていると述べている。たとえば、100年前には、バルト海にはハイイロアザラシは10万頭ぐらいいたが、1980年代までには狩猟による乱獲とメスが汚染によって不妊になってしまったためにその個体数は2、3千頭に減ってしまった。

Putin、エストニア、デンマーク、およびノルウェーの首相、ラトビアとリトアニアの大統領、それにスウェーデンのCarl XVI Gustaf国王は、フィンランドの大統領と首相、そしてBaltic Sea Action Group（バルト海対策グループ）が主催した会合でこの不健全な海を救う方法を検討する。

環境保護団体は、ドイツとポーランドのトップ・リーダーがこの会合に参加しなかったため、失望したが、この会合の出席者はすでに合意されている計画を実行しなければならないと強く主張した。

この会合の主催者によれば、さまざまな企業、財団、そして個人はバルト海を救うための130件を超える行動を取ることをすでに約束している。企業は、廃水に含まれる栄養塩類をリサイクルするための新しい方法や安全性を高めるために船舶と地元当局との間のコミュニケーションをもっとよくする技術を開発することを約束している。

環境保護団体は、浅く閉鎖性の強いこの海域は、有害物質を流しだすのに大洋などより時間がかかるので、魚類に蓄積される有害物質の濃度が高くなっていると述べている。そのいっぽうで、バルト海を救うのに役立つ可能性のある機会や持続可能な産業開発もあるとも述べている。たとえば、栄養塩類で増えている藻類は、バイオディーゼル燃料の原料となる可能性がある。

欧州連合（EU）とバルト海周辺の9カ国（ロシア、フィンランド、スウェーデン、デンマーク、エストニア、ラトビア、リトアニア、ポーランド、そしてドイツ）は、すでにヘルシンキ委員会を通じて海洋環境を守るために協力している。

この委員会の目的はいいのだが、具体的な対策を生み出すのに手間取っており、2021年までにこの海域をよい状態に戻すことを目指している行動計画の進行は遅れていると批判されている。

環境保護団体は、各国はバルト海に役立つことを最優先にして自国の利益を棚上げすべきだと発言している。